環境中のトリチウム測定調査データベース
NETS DB (Nirs Environmental Tritium Survey Data Base )
放射線安全研究成果
情報データベース

降水中トリチウム濃度データベース


    降水中トリチウム濃度データベース

     IAEA(International Atomic Energy Agency国際原子力機関)では、WMO(World Meteorological Organization世界気象機構)との共同プログラムで、世界93ヶ国の550ヶ所から降水を集め、その重水素・重酸素濃度(δ2H、δ18O:試料の水素、酸素の安定同位元素濃度で、海水を標準とした偏差を千分率で表した量。この数値の大小から水文学的な研究が行われる。)と、トリチウム濃度を測定して公表しています。それがIAEAのGNIPデータベース(Global Network for Isotopes in Precipitation)で、電子メールで利用者登録すれば、全世界の降水の測定値がホームページからデータ検索してダウンロードできるようになっています。日本では、気象庁により1961年から東京の月間降水が採水され、IAEAへ送付されました。1979年よりは都会の降水汚染を避けて、岩手県綾里へ採水地を移し、測定と報告が続けられてきました。放射線医学総合研究所は1973年より千葉市稲毛区穴川の研究所敷地内において採取した月間降水のトリチウム濃度を測定し、多くは放射能調査研究報告書(NIRS-Rシリーズ)で公表してきました。しかし研究所にはトリチウムトレーサを使用する施設があるため、1979年からは採水地を同じ稲毛区の山王町(財)日本分析センターの建物屋上に移しました。測定は電気分解により同位体濃縮を行い、液体シンチレーションカウンターで行っています。IAEAの綾里データ公表が遅れているときは、日本の降水代表値として千葉のデータの提供を依頼されることが多くなりましたので、その要望に応えるため本データベースを公開することにしました。  その後研究所では、放射能調査研究業務の計画変更過程の中で、環境水中のトリチウム濃度測定の研究調査業務は終了することになりました。しかしトリチウムは、再処理施設から多量に計画放出される核種であり、また核融合実験炉の燃料ともなる重要な核種です。従って、引き続き一般環境における濃度レベルの測定を継続し、原子力施設のモニタリング評価の基礎データとする必要があることから、採水だけでなく分析測定も日本分析センターが引き継ぎ、データを継続して蓄積・公開することになりました。従って、2007年度から現在までに至るデータは、文部科学省所管のWebに公開されていますので、下に記述した方法によってアクセスしてご利用ください。  また、本データベースは、研究所のデータとIAEAのデータを比較しながら評価できるように構築しましたが、IAEAのデータ利用にあたっては、原典に返って確認してください。

    【2007年度以降のデータ検索の方法】
    文部科学省「日本の環境放射能と放射線」 http://www.kankyo-hoshano.go.jp/
     「データを活用する」インデックス
       ↓
     「環境放射線データベース」リンクボタン
         http://search.kankyo-hoshano.go.jp/servlet/search.top
       ↓
     「身のまわりなどの一般環境」リンクボタン
       ↓
       1.調査対象:大気
       2.調査年度:2007年度から
       3.調査地域:千葉
       4.調査カテゴリー:降下物
       5.調査試料:月間降下物
       6.調査核種:H-3

    降水中トリチウムデータ測定年


    IAEA出典:Environmental Isotope Data No. 1 - No. 10: World Survey of Isotope Concentration in Precipitation
    No. 1 (STI/DOC/10/96) 1953-1963, 421 pages, published in 1969
    No. 2 (STI/DOC/10/117) 1964-1965, 404 pages, published in 1970
    No. 3 (STI/DOC/10/129) 1966-1967, 421 pages, published in 1971
    No. 4 (STI/DOC/10/147) 1968-1969, 404 pages, published in 1973
    No. 5 (STI/DOC/10/165) 1970-1971, 421 pages, published in 1975
    No. 6 (STI/DOC/10/192) 1972-1975, 404 pages, published in 1979
    No. 7 (STI/DOC/10/226) 1976-1979, 421 pages, published in 1983
    No. 8 (STI/DOC/10/264) 1980-1983, 404 pages, published in 1986
    No. 9 (STI/DOC/10/311) 1984-1987, 188 pages, published in 1990
    No. 10 (STI/DOC/10/371) 1988-1991, 214 pages, published in 1994

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河川水中トリチウム濃度データベース


    河川水中トリチウム濃度データベース

    放射線医学総合研究所が科学技術庁放射能調査研究の中で測定してきた、河川水中のトリチウム濃度は、主に放射能調査研究報告書(NIRS-Rシリーズ)で公表されてきました。河川水は浄水場で処理され上水道として配水されたり、田畑に引水され灌漑に用いられるので、直接人に利用されることの多い淡水です。河川水の涵養源は地下水で、降水が地下に浸透し地下水になり、それが地上に流出してきたものです。放医研では降水や地下水の測定値と併せて解析し、水文学的サイクルの研究にも利用してきましたが、このたび他分野の研究所の方々にも有効利用されることを願って公開いたしました。

    データ出典
    放射能調査研究報告書(昭和61年度)NIRS-R-13、昭和62年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(昭和62年度)NIRS-R-15、昭和63年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(昭和63年度)NIRS-R-18、平成元年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成元年度)NIRS-R-20、平成2年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成2年度)NIRS-R-21、平成3年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成3年度)NIRS-R-22、平成4年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成4年度)NIRS-R-23、平成5年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成5年度)NIRS-R-28、平成6年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成6年度)NIRS-R-30、平成7年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成7年度)NIRS-R-31、平成8年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成8年度)NIRS-R-33、平成9年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成9年度)NIRS-R-35、平成10年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成10年度)NIRS-R-39、平成11年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成11年度)NIRS-R-40、平成12年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成12年度)NIRS-R-46、平成13年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成13年度)NIRS-R-51、平成15年2月、放射線医学総合研究所

    関連研究発表論文:
    Fusion Technology, 28, 910-917 (1995).
    Fusion Technology, 41, 483-487 (2002)

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海水中トリチウム濃度データベース


    海水中トリチウム濃度データベース

    放射線医学総合研究所が科学技術庁放射能調査研究の中で測定してきた、海水中のトリチウム濃度は、主に放射能調査研究報告書(NIRS-Rシリーズ)で公表されてきました。測定は茨城県の非常に狭い地域でしかも海岸から汲み取った表面海水だけについて行われています。従ってデータの利用価値もかなり限られるとは思いますが、降水や河川水に続いてデータ検索公開を開始しました。なお、陸地に近いところの表面海水は流入河川のトリチウム濃度の影響をかなり受けますので、平均的な表面海水濃度を示しているとは言いかねます。それらの状況も含めてお考えの上、データを御利用ください。

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    データ出典
    放射能調査研究報告書(昭和61年度)NIRS-R-13、昭和62年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(昭和62年度)NIRS-R-15、昭和63年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(昭和63年度)NIRS-R-18、平成元年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成元年度)NIRS-R-20、平成2年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成2年度)NIRS-R-21、平成3年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成3年度)NIRS-R-22、平成4年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成4年度)NIRS-R-23、平成5年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成5年度)NIRS-R-28、平成6年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成6年度)NIRS-R-30、平成7年11月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成7年度)NIRS-R-31、平成8年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成8年度)NIRS-R-33、平成9年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成9年度)NIRS-R-35、平成10年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成10年度)NIRS-R-39、平成11年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成11年度)NIRS-R-40、平成12年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成12年度)NIRS-R-46、平成13年12月、放射線医学総合研究所
    放射能調査研究報告書(平成13年度)NIRS-R-51、平成15年2月、放射線医学総合研究所

    関連研究発表論文:
    Fusion Technology, 28, 910-917 (1995).
    Fusion Technology, 41, 483-487 (2002).


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